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未来のお金「仮想通貨」とは
仮想通貨とは、一体何なのでしょうか？
急速に普及しつつあるこのデジタル通貨は、ブロックチェーン技術により従来の通貨とは異なる独自の仕組みと利点を持っています。
仮想通貨の未来と可能性を一緒に探求し、これからの金融の姿を理解してみませんか。仮想通貨の世界に一歩踏み出すための基礎知識を身につけ、デジタル時代の新しい経済の波に乗る準備をしましょう。
本記事では、ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）などの代表的な仮想通貨についても触れつつ、仮想通貨の基本的な概念から、その仕組みや利点、注意すべき点までを初心者向けにわかりやすく解説します。
- 仮想通貨とは？
- 1-1 正式名称は「暗号資産」
- 1-2 ブロックチェーン上で発行される
- 1-3 仮想通貨の起源
- 仮想通貨・ブロックチェーンの仕組み
- 代表的な3つの仮想通貨（BTC・ETH・XRP）
- 1-1 ビットコイン（BTC）とは
- 1-2 イーサリアム（ETH）とは
- 1-3 XRP（リップル）とは
- 仮想通貨の使い道
- 仮想通貨のリスク
- 5-1 価格変動が大きい
- 5-2 送金ミスで資産喪失も
- 5-3 ハッキング被害
- 5-4 詐欺被害
- 暗号資産取引所で買える
- 6-1 GMOコイン
- 6-2 コインチェック
- 6-3 SBI VCトレード
- 仮想通貨まとめ
目次
1.仮想通貨とは？
仮想通貨とは、インターネット上で取引されるデジタル通貨の一種です。物理的な形を持たず、電子データとして存在します。
また、デジタル通貨というと「PayPayやSuicaなどの電子マネーと何が違うの？」と思われるかもしれません。仮想通貨が電子マネーと異なるのは、主に以下の点です。
- 価格が変わる
- 取引の透明性と匿名性
- 中央管理者がいない
仮想通貨は、チャージした金額以上を使えない電子マネーと異なり、需要と供給のバランスによって常に価格が変動しています。例えば10000円で購入した仮想通貨が11000円に増えることもあれば、9000円に下落することもあります。
また、電子マネーは基本的に取引履歴は発行会社が管理しており、第三者が履歴を確認することができません。また、ユーザー登録や利用者情報が管理されているため、匿名性は低く、ユーザーの個人情報が特定されます。
一方、仮想通貨の取引は誰でも確認できる透明性がありつつも、ユーザーの個人情報は特定されにくいため匿名性が保たれています。
そして、企業が発行・管理する電子マネーと異なり、仮想通貨は特定の企業や人物などの中央管理者が存在しません。世界中に遍在する「ノード」と呼ばれるネットワークに接続されたコンピュータが、仮想通貨のネットワークを維持しています（詳しくは「2.仮想通貨の仕組み」で解説）。
1-1 正式名称は「暗号資産」
仮想通貨の正式名称は「暗号資産」です。当初は仮想通貨と呼ばれていましたが、2020年5月に施行された資金決済法の改正により、国際標準である「暗号資産」に呼称が変更されました。
ただし、ニュースやwebサイトなどでは、一般に浸透している「仮想通貨」の呼称が引き続き使用されているケースが多いです。
また、英語で暗号資産は「crypto asset」、仮想通貨は「cryptocurrency」と呼ばれることから、仮想通貨界隈では暗号資産や仮想通貨のことを親しみを込めて「クリプト」と呼ぶ人もいます。
1-2 ブロックチェーン上で発行される
仮想通貨は、「ブロックチェーン」というインターネットの技術を使って発行・管理されます。
詳しい仕組みやユースケース（使い道）については後述しますが、ブロックチェーンにより、仮想通貨という法定通貨（日本円やドルなど）とも電子マネーとも全く異なる利便性を有した通貨が誕生しました。
1-3 仮想通貨の起源
仮想通貨の誕生の歴史は2008年に遡ります。「サトシ・ナカモト」と名乗る者が「ビットコイン：ピア・ツー・ピア電子マネーシステム」という論文を発表し、ビットコインの概念を紹介（論文の日本語訳はこちら）。2009年に世界初の仮想通貨であるビットコインの最初の1枚が発行され、ビットコインネットワークが始動しました。
ちなみに、現在に至るまでサトシ・ナカモトの正体は判明しておらず、日本人であるかどうかも、特定の人物なのか団体なのかもわかっていません。
2013年には、ロシア系カナダ人のVitalik Buterin（ヴィタリック・ブテリン）氏がイーサリアムのホワイトペーパー（説明書）を発表。ブロックチェーンに「スマートコントラクト」技術（後述）を搭載することにより、ビットコインの限界を超える技術を生み出す構想を披露しました。2015年にイーサリアムが正式に稼働し始めます。
ビットコインやイーサリアムの登場を皮切りに、世界中で数々の仮想通貨・ブロックチェーンプロジェクトが発足し、現在では20000種類以上の仮想通貨が存在しています。
2.仮想通貨・ブロックチェーンの仕組み
仮想通貨はブロックチェーン上で発行・管理されるため、「仮想通貨の仕組み＝ブロックチェーンの仕組み」と言って差し支えないでしょう。
ここでは、仮想通貨の技術を支えるブロックチェーン技術の仕組みついて解説します。
2-1 ブロックチェーンの仕組み
仮想通貨の発行に利用されるブロックチェーンは、一言でいうと「分散型のデジタル台帳技術」です。難しそうな印象を受けるかもしれませんが、簡単に説明すると「インターネット上で全員が同じ取引記録を共有し、管理する技術」と言えます。
ブロックチェーンでは、一定時間ごとに仮想通貨の複数の取引データを「ブロック」という1つの単位にまとめ、それらを時系列に沿ってデータベース上で連結させます。ブロックの連結により過去の全取引の記録が、まるで一つの鎖のように保持されることからブロックチェーンと呼ばれています。
そして、ネットワークに接続する全ての「ノード（コンピュータ）」でそれらのブロックを共有し、取引データの正確性に関する検証と承認を行っています。
中央サーバーを持たず、全てのノードが対等にデータをやり取りするこの仕組みを「ピア・ツー・ピア（P2P）」、取引データの検証・承認を行う仕組みを「コンセンサスアルゴリズム（合意形成アルゴリズム）」と呼びます。
また、ブロックチェーンでは取引データを安全に管理し、セキュリティを高めるために「暗号学」という技術を採用しています。暗号学やピア・ツー・ピアなどを用いることにより、強固なセキュリティを実現し取引データの改ざんを事実上不可能にしています。
2-2 コンセンサスアルゴリズムとは
「コンセンサスアルゴリズム（合意形成アルゴリズム）」は、ブロックチェーンを知る上で非常に重要な概念であるため覚えおきましょう。
一言でいえば、「分散したノード（コンピュータ）が皆で同じデータを共有し、一致させるためのプロセス」です。ブロックチェーンにおいては、取引の検証やブロックの追加において全ノードが同意する必要がありますが、この同意を得るための仕組みを指します。
コンセンサスアルゴリズムの種類は多数ありますが、各種ブロックチェーンとそれに対応するコンセンサスアルゴリズムの代表例を挙げると、以下の通りです。
- ビットコイン（BTC）：プルーフ・オブ・ワーク（Proof of Work, PoW）
- イーサリアム（ETH）：プルーフ・オブ・ステーク（Proof of Stake, PoS）
- XRP（リップル）：プルーフ・オブ・コンセンサス（Proof of Consensus, PoC）
特にPoWとPoSに関する知識は、仮想通貨の投資判断や利活用にも関わるため重要です。これらのアルゴリズムについては、次章「3.代表的な3つの仮想通貨」のビットコイン・イーサリアム・XRPの項で詳しく解説します。
3.代表的な3つの仮想通貨（BTC・ETH・XRP）
ここでは、数ある仮想通貨の中でも時価総額が高く有名な3銘柄について、それぞれ特徴を紹介します。
3-1 ビットコイン（BTC）とは
ビットコインは、2009年に「サトシ・ナカモト」という匿名の人物またはグループの手によって生まれた世界初の仮想通貨です。
中央銀行や政府の管理を受けずに取引が行われるブロックチェーン技術を基盤としています。発行上限は2100万枚と決められているほか、4年に1度のサイクルの「半減期」という仕組みにより徐々に発行量が抑えられるため希少性が担保されやすいです。
ビットコインのブロックチェーンのネットワークでは、次に紹介する「Proof of Work（PoW）」というコンセンサスアルゴリズムが導入されており、「マイニング（採掘）」と呼ばれるプロセスで新しいBTCを発行します。
ビットコインはインターネット上のデジタルゴールドと称され、投資や価値保存手段として利用されています。
3-1-1 PoW（プルーフ・オブ・ワーク）とマイニングとは
ビットコインに代表されるコンセンサスアルゴリズムのPoWでは、コンピューターが「Nonce（ナンス）」と呼ばれる特定の数値を見つけるために複雑な計算問題を解く、「マイニング（採掘）」という作業が行われます。なお、コンピューターをPoWを採用するブロックチェーンに接続しマイニングを行う人、あるいはそのコンピューター自体を「マイナー」と呼びます。
そして、最初にナンスを見つけたマイナーが新しいブロックを他のマイナーやノードに提案し検証を行った後、ブロックがブロックチェーンに追加されます。このプロセスにより新たにビットコインが発行され、最初にナンスを見つけたマイナーにのみ報酬として付与されます。
マイニングを行うには、高い計算能力を有した多数のPCを常時稼働させる必要があり、設備投資が必要です。しかし、BTCの付与というインセンティブ（動機付け）が多くのマイナーを呼び込み、ネットワークの安定稼働と堅牢なセキュリティを実現しています。
3-2 イーサリアム（ETH）とは
イーサリアムは2015年にヴィタリック・ブテリンによって開発されたビットコインに次ぐ主要な仮想通貨・ブロックチェーンです。ビットコインが抱える課題を解決するために開発されました。
イーサリアムの最大の特徴は、「スマートコントラクト」と呼ばれる契約の履行を自動化できる機能にあります。特定の条件が満たされると自動的に取引を実行するようにプログラムされており、これにより銀行や企業などの仲介者を必要とせず安全かつ効率的に取引が行われます。
コンセンサスアルゴリズムはPoWを採用していましたが、2022年には次に紹介する「Proof of Steak（PoS）」に移行しました。PoSでは、ステーキングと呼ばれるプロセスによりネットワークの運営やETHの発行が行われます。
イーサリアムは、DeFi（分散型金融）やNFT（非代替性トークン）などの多様なアプリケーションの基盤としても広く利用されており、ブロックチェーン技術の進化を牽引しています。
3-2-1 PoS（プルーフ・オブ・ステーク）とステーキングとは
コンセンサスメカニズムのPoSでは、「バリデーター」と呼ばれるネットワーク参加者が、保有する仮想通貨の量に基づいて取引の検証と新しいブロックの生成を行います。
PoSにおいては、バリデーターが自ら保有する仮想通貨をネットワークに預け入れ、取引の検証作業に参加する「ステーキング」というプロセスが存在します。ステーキングでは、仮想通貨の保有量などに応じてランダムに選出されたバリデーターがブロックを生成し、報酬として追加の仮想通貨を受け取ることができます。
ステーキングはネットワークの分散性とセキュリティを高める役割を果たし、保有者にとっては資産を増やす手段となります。
PoSのメリットとして、エネルギー効率の向上や処理能力の改善が挙げられます。PoWのような大量の電力消費が不要のため環境への負荷を低減できるほか、同時に処理できる仮想通貨の取引記録の量を増やせるため利便性向上が見込まれます。
3-3 XRP（リップル）とは
XRPは、米国のリップル社によって2012年に開発された仮想通貨プロジェクトです。厳密にはブロックチェーンではなく「XRP Ledger（エックスアールピー・レジャー）」と呼ばれる独自の「分散台帳技術」を用いて取引されます。
XRPおよびXRP Ledgerは、SWIFTといった既存の国際送金システムが抱える問題の解決を目指しており、次に紹介する「Proof of Consensus（PoC）」というコンセンサスアルゴリズムにより、迅速かつ安価な国際送金を実現しています。
XRPを利用した国際送金サービスの拡大を図るべく、国内大手金融SBIグループなど多数の企業と提携を推し進めており、アジア諸国を中心とし欧米諸国にもサービスの裾野を広げています。
一方、同プロジェクトを巡っては、2020年12月に米国のSEC（証券取引委員会）がXRPは証券であると主張しリップルを提訴。2023年7月に、裁判所はXRPが一部の条件下では証券とみなされないと判断しましたが依然として係争中です。
3-3-1 PoC（プルーフ・オブ・コンセンサス）とは
コンセンサスアルゴリズムのPoCは、リップル社があらかじめ決めた承認者である「バリデーター」が取引を承認し、台帳に記録する仕組み。
ネットワーク要件を満たせば誰でも参加できるPoWやPoSとは異なり、バリデーターになるにはリップル社に指名される必要があります。
バリデーターを限定することで、国際送金に有利な低コストかつ瞬時の送金を可能とした一方で、ブロックチェーンで重視される分散性や非中央集権性が損なわれているとの指摘もあります。
4.仮想通貨の使い道
仮想通貨やブロックチェーンの概要・仕組みなどについて解説してきました。
ここでは、仮想通貨には具体的にどのような使い道があるのかを紹介します。
4-1 投資・投機
仮想通貨は値動きが激しいため、高騰した際は大きな利益を狙うことができます。
もちろん、下落幅も激しく急落した際は資産が減ることになるため、投資判断は慎重に行う必要があります。特に初心者のうちは、余剰資金を使い大きなリスクを取らないようにしましょう。
4-2 価値の保存
近年、仮想通貨を代表するビットコインは「デジタルゴールド」と呼ばれ、価値の保存手段として評価されつつあります。
コロナショックやウクライナ危機などにより世界的にインフレが加速していますが、ビットコインは総発行量は2100万枚までと規定されておりインフレの影響を受けにくいとされています。
また、分散型のシステムにより特定の国の政策や財政状況の影響も受けにくいため、有事の際にも価値が保たれやすい側面があります。
4-3 決済・支払い
仮想通貨は商品・サービス購入の際の支払いに利用できます。
使えるお店は飲食店や家電量販店など年々増加しており、ブロックチェーン上で発行されるNFTの購入の際にも仮想通貨が決済に利用されています。
4-4 送金
仮想通貨は国内外に送金することができます。
海外への送金は、時間がかかり取引コストが嵩むという課題がありましたが、仮想通貨であれば迅速に低コストで送金できるメリットがあります。
4-5 利息収入
仮想通貨は先述のステーキングの参加やDeFi（分散型金融）というブロックチェーンを基盤した金融サービスの利用などにより利息収入を得ることができます。
日本では銀行に日本円を預けていてもほぼ増えませんが、仮想通貨であれば高利回りで運用できるメリットがあります。
また、近年注目される事例としてブロックチェーンやNFTを活用したゲームやメタバースなどにおいても仮想通貨が利用されています。
5.仮想通貨のリスク
仮想通貨にはいくつもの使い道やメリットがあるとおわかりいただけたかと思いますが、以下のようなリスクもあるため気を付けましょう。
5-1 価格変動が大きい
先述のように、仮想通貨は短期間で価格が乱高下することも珍しくないため、リスクがあります。
特に市場に出回る量を表す「流動性」の低い銘柄は特にその傾向が高く、注意が必要です。繰り返しますが、投資する場合は失っても影響が軽微な額の余剰資金で行うようにしましょう。
また、仮想通貨は無料でもらえる方法が多数あります。価格変動リスクが怖いという方は以下の方法で取得するのもよいでしょう。
5-2 送金ミスで資産喪失も
仮想通貨の送金は、「ウォレット」と呼ばれる仮想通貨を保管するためのツールを使い、送金する通貨のネットワークを選択、および送金先のウォレットアドレス（英数字の羅列）の入力を行います。
その際、ネットワークの選択ミスやアドレスの入力を一文字でも間違えている状態で送金処理を行った場合、送金先のウォレットに着金しないだけでなく資産を失ってしまう可能性があります。
そのため、手入力ではなくコピー＆ペーストをして入力ミスを防いだり、送金前の確認、少額送金によるテストを行ったりといった対策が必要です。
5-3 ハッキング被害
仮想通貨はインターネットを介して取引が行われるため、サイバー攻撃のリスクが常に存在します。これには、取引所やウォレット、個々のユーザーアカウントが対象となる可能性があります。
卑近な例でいえば、国内取引所のDMMビットコインは2024年5月にサイバー攻撃を受け、ユーザーの預かり資産を含む約480億円分のビットコインが不正流出。同取引所はグループ企業から資金調達を行い顧客から預かる流出相当分を全量保証する方針を示しましたが、事件の真相究明には至っていません。
そのほか、国内取引所では過去にコインチェックやビットポイント、Zaifがハッキングによる不正流出被害に見舞われています。
規制強化により国内取引所のセキュリティが大幅に改善された現在でもリスクはゼロではありません。取引所に預ける際は万が一の事態を想定して保証が期待できる大手の取引所を選ぶとよいでしょう。
5-4 詐欺被害
仮想通貨を使った詐欺手法は多様化しています。
新規投資家から集めた資金を既存の投資家に配当として支払うことで、高い利益を謳う手法の「ポンジスキーム」、 ユーザーを偽のウェブサイトに誘導しログイン情報や秘密鍵を盗む詐欺「フィッシング詐欺」など多岐に渡ります。
詐欺から身を守るために、仮想通貨の購入は必ず金融庁のライセンスを受けた仮想通貨取引所を通して行い、情報の取得は必ず信頼できるウェブサイトやニュースソースを活用しましょう。
フィッシング詐欺対策としては、メールやリンクをクリックする際、URLを確認し公式サイトであることを確認する習慣をつけましょう。
6.暗号資産取引所で買える
暗号資産は実店舗で販売されているわけではなく、暗号資産取引所というインターネット上のサービスを介して取引できます。
国内だけでも暗号資産取引所サービスは約30あり、どれを選べばよいか迷う方も多いでしょう。最も大事なのは、顧客の資産をハッキングなどから守るためにセキュリティに投資しているかどうかや、運営企業の資金力はどうかという点です。
一つの基準として、上場企業が運営するサービスであれば、セキュリティやガバナンス、資金力などは比較的信頼できると言えるでしょう。以下に、上場企業傘下のサービスを紹介します。
- GMOコイン
- SBI VCトレード
- コインチェック
6-1 GMOコイン
GMOコインは、東証プライム上場のGMOインターネットグループ傘下のサービス。
ネット証券など各種金融サービスを提供する企業群を傘下に置くGMOフィナンシャルホールディングスが有するノウハウが活かされており、アプリの操作性やセキュリティレベルには定評があります。
また、大手の取引所のため比較的流動性が高く、買いたいときに変えて売りたいときに売りやすい快適な取引環境が整備されています。「オリコン顧客満足度調査 暗号資産取引所現物取引」では2年連続総合1位を獲得するなど利用者からの評価も高いです。
6-2 コインチェック
コインチェックは、東証プライム上場企業マネックスグループ傘下のサービス。
わかりやすいUI（ユーザーインターフェース）・UX（ユーザー体験）は初心者が利用するのに最適と言えます。アプリの使いやすさが好評を博し、ダウンロード数は国内取引所で最多を誇ります（※対象：国内の暗号資産取引アプリ、データ協力：AppTweak）。
2018年1月にはサイバー攻撃による顧客からの預かり資産の流出事件に見舞われましたが、マネックスグループの傘下に入って以来、その資金力や金融ノウハウといった恩恵を享受し、セキュリティやガバナンス体制は当時より大幅に強化されたと言えるでしょう。
6-3 SBI VCトレード
SBI VCトレードは、SBI証券・住信SBIネット銀行など金融事業や各種ブロックチェーン事業など幅広く事業を展開する東証プライム上場のSBIホールディングス傘下のサービス。
仮想通貨を口座に預けておくだけで利息収入が得られるステーキングサービスでは、国内最多水準の対象銘柄を取り揃えており、初心者が仮想通貨で資産運用するのに最適な取引所です。
また、初心者から玄人まで満足できる3種類の取引ツールを提供。用途に合わせてツールを使い分けることができるのも魅力です。
7.仮想通貨まとめ
ここまで、仮想通貨とそれを支えるブロックチェーンの仕組み、主要な3つの仮想通貨の概要、仮想通貨の使い道、リスクなどを解説しました。
長くなりましたが、以下の重要ポイントを押さえておきましょう。
- 仮想通貨は、ブロックチェーンを活用したデジタル通貨で正式名称は「暗号資産」
- 電子マネーとの違いは「価格が変わる」「取引の透明性と匿名性」「中央管理者がいない」点
- 世界初の仮想通貨は「ビットコイン」、次が「イーサリアム」、現在では2万種類以上ある
- ブロックチェーンは「インターネットで全員が同じ取引記録を共有・管理する技術」で、セキュリティが強力
- 「マイニング（採掘）」や「ステーキング」により新たなブロックの生成・通貨の発行などを行う
- 代表的な仮想通貨にビットコイン（BTC）・イーサリアム（ETH）・XRP（リップル）などがある
- 仮想通貨には「決済」「送金」「利息収入」「ゲーム」などの使い道がある
- 一方、「価格変動が大きい」「ハッキング被害」「詐欺被害」などのリスクもある
仮想通貨ブロガー/投資家
早稲田大学卒｜元業界関係者で現coindog編集長🐶｜2020年から仮想通貨投資を開始｜大手メディア3社で編集者・キュレーターとして従事→独立｜趣味は投資・筋トレ・音楽鑑賞・ラップバトル観戦・コーヒー屋さん巡り