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今さら聞けない「NFT」とは
2021年初頭から、ブロックチェーンを活用した「NFT（非代替性トークン）」が急速に知名度を上げました。
米テスラ社イーロン・マスクCEOやTwitter社ジャック・ドーシーCEOなど著名人が発行したNFTの高額取引事例が投機熱を広げ、時に1つのNFTが数十億円単位で取引される事例もありました。前年からの暗号資産（仮想通貨）市場全体の高騰も手伝い、NFTの取引量は爆発的に増加。イーサリアムがけん引するNFT市場はバブルの様相を呈しました。
国内でもコインチェックなど仮想通貨交換業者をはじめ、「ドラゴンクエスト」「ファイナルファンタジー」等で知られる大手ゲームメーカーのスクエニや広告最大手電通などあらゆる業界の企業が参入を表明。
そこで本記事では、NFTの歴史を振り返りつつ、その概要や課題などを整理。NFTに関する理解を深めていただいたうえで、最後にNFT関連銘柄や買い方について解説します。
1.NFTってなに？仮想通貨との違いは？
NFTは「Non-Fungible Token（非代替性トークン）」の略で、ブロックチェーン上で発行される代替不可能なトークンを指します。反対に、ビットコイン（BTC）に代表される仮想通貨は代替可能なトークンと言えます。
例えば、自分が持つ1BTCと他人の1BTCを交換してもその価値は変わりません。それは日本円やドルなど法定通貨でも同じことが言えます。自分の保有する1万円札と他人の1万円札を交換してもその価値は変わらず、交換した結果1万円以下の商品を買えなくなることはありません。
一方で、NFTはそれぞれのトークンが唯一無二で固有の価値を持ちます。1点物のアート作品や著名人のサイングッズのような替えの利かない唯一性を持つものを、ブロックチェーン技術を使いデジタル上で表現できるのです。
また、ブロックチェーンのスマートコントラクトの機能により、NFTが二次流通した際にアーティストやクリエイターなどNFTの発行者にあらかじめ設定した割合の報酬が自動的に分配される仕組みを作ることもできます。
関連記事：「日本が世界の先頭に立つチャンス」自民党の平将明Web3PT座長、Web3活用の地方創生を政府に要請
1-1 仮想通貨とNFTの違い
仮想通貨とNFTの違いは、以下の表の通りです。
| 基本情報 | 仮想通貨 | NFT |
|---|---|---|
| 代替可能か |
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| 規格（イーサリアム） |
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| 特徴 |
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| ユースケース |
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1-1-1 代替可能か
前述のように仮想通貨は代替可能で、NFTは代替不可能です。
1-1-2 規格
イーサリアムチェーン上で発行される仮想通貨とNFTの主な規格はそれぞれ「ERC-20」と「ERC-721」です。
「ERC-20」は、イーサリアムの開発における利便性を高めるために2015年11月に生まれたスマートコントラクトの共通規格。「ERC-721」は、「ERC-20」の発展形でNFTの権利移動の記録や、一つ一つのトークンに唯一性を持たせることができる規格です。
1-1-3 特徴
仮想通貨は代替可能なため唯一性はなく、NFTは代替不可能なためそれぞれのトークンに唯一性があります。
また、仮想通貨は例えば1BTCを0.5BTCずつに分けて2人に送金するなど分割することができますが、NFTは複数に分割できません。
1-1-4 ユースケース
仮想通貨のユースケースとしては決済手段、法定通貨など特定のアセットと価格を連動させた「ステーブルコイン」、銀行など中央機関を必要とせずブロックチェーンのスマートコントラクトにより自動で取引が実行されるDeFiなどが挙げられます。
対して、NFTの場合はアートやゲーム内アイテム、チケット、不動産など唯一性を持つものが主です。
1-2 取引高
世界中の大企業や著名人の参入により取引高は急成長を見せました。
最大手NFTマーケットプレイス「OpenSea」において21年1月1日時点で11万ドル（約1,200万円）ほどだった取引高は、同月26日には約9000万ドル（約100億円）に急増。2022年5月には過去最高の4億ドル（約520億円）を記録しました。
NFT発行の主要なプラットフォームはイーサリアムで、取引高全体の70％を占めますが、その他の多くのブロックチェーン上でNFTは発行されています。
2.NFTの歴史と高額取引事例
NFTが世界中の投資家に買われ、取引量が急増した背景には何があったのでしょうか。ここでは、NFTが注目されるに至るまでの歴史や高額取引事例を紹介します。
2-1 ビットコインによる実験──2016年
NFTの起源は2016年に行われた、とある実験だと言われています。
それは、ビットコインのブロックチェーン上にメタデータを付与し、それぞれのBTCに唯一性を持たせる試みです。これにより、ビットコインのブロックチェーン上に実世界の資産を表現・管理することを目指しました。
イスラエルのスタートアップ企業Coluなどがこの実験を試みるも、思うような成果は出ませんでした。
2-2 CryptoKittiesとCryptoPunks──2017年
2017年に誕生し、NFTが広く知られるきっかけとなった2つのNFT関連プロダクトを紹介します。
2-2-1 CryptoKitties
2017年に「CryptoKitties（クリプトキティーズ）」というデジタル上の猫をBreeding（交配）させて新たな猫を生み出すブロックチェーンゲームがリリースされました。
2つの猫のNFTをBreedingすることで獲得できる希少性の高いNFTは高値で取引されました。2018年9月には当時の仮想通貨の強気相場の影響もあり、600ETH（当時の時価1700万相当）という価格でNFTが購入されたケースもあります。この「CryptoKitties」が、NFTの認知度を大きく押し上げたきっかけと言えます。
2-2-2 CryptoPunks
同じく2017年に誕生した「CryptoPunks（クリプトパンクス）」は、Larva Labsが発行する24✕24ピクセルのデジタルキャラクターのコレクティブルNFT。全部で1万種類が存在し、8,000ETH（当時レートで約27億円）で取引された事例もあります。
2021年8月には米決済大手Visaが「CryptoPunks」のNFTを15万ドル（約1650万円）で購入したことを発表し大いに注目されました。
2-3 デジタルアートNFTに75億円の価値──2021年
2021年3月、名門オークションハウスのクリスティーズで著名デジタルアーティストBeeple（本名：Mike Winklemann）氏のNFT作品「Everydays-The First 5000 Days」が6,940万ドル（約75億円）で落札されました。この価格は、NFTアートの中では当時歴代最高額、一般的なアート作品としては歴代3位の落札額です。
このことが著名人によるNFT参入の呼び水となり、本格的なNFTブームを巻き起こしました。
2-4 Axie InfinityなどNFTゲームの流行──2021年
同年、ベトナムのゲームスタジオSky Mavisが開発する「Axie Infinity（アクシー・インフィニティー）」というブロックチェーンゲームが流行し、ユーザー数を急拡大させました。
ゲーム内で獲得した仮想通貨やNFTアイテムを売却して法定通貨に換金することで、お金を稼ぐことができるこうしたゲームに対し「Play-to-Earn（P2E：遊んで稼ぐ）」や「GameFi（GameとFinanceを組み合わせた造語）」といった呼称が生まれ、同タイトルはその先駆けとなりました。
2-5 著名人による相次ぐ高額取引事例──2021年
2021年の前半は著名人のNFT発行・販売への参入が顕著で、いずれも高額で取引され話題をさらいました。
同年3月、Twitter社CEOのジャック・ドーシー氏が2006年に投稿した自身の初のツイートをNFT化し販売したところ290万ドル（約3億円）で落札されました。
同月、米電気自動車大手テスラのイーロン・マスクCEOが自身が支持する銘柄「ドージコイン」を模したと思われるNFT作品をオークションに出品すると、100万ドル（約1億円）の価格が付きました。
日本国内でもVRアーティストせきぐちあいみ氏のNFTがオークションで69.697ETH（約1300万円）で落札。NFTアートの当時の落札価格としては国内最高額とされ、国内のNFTの機運を高める契機となりました。
2-6 ビットコイン上に史上最大容量のNFTが発行──2023年
仮想通貨開発者のUdi Wertheimer氏は2023年2月、ビットコイン史上最大の容量を占めるNFTのミントに成功したと発表。
同氏のNFTは「Ordinal」というレイヤー2（セカンドレイヤー）などの技術を使用せず、NFTなどの資産をビットコインのブロックチェーンに直接保存できるプロトコルを利用して作成されました。
しかし、ビットコインのチェーン上にNFTを発行する行為がふさわしいのかどうかという点でコミュニティ内で物議を醸しています。このことが、イーサリアムがけん引するNFT市場に影響を与えうるかどうかは定かでありませんが、今後の動向を注視する必要がありそうです。
3.NFTのユースケース
急拡大しつつあるNFTの活用事例のなかから、注目の事例を紹介します。
3-1 ブロックチェーンゲーム（NFTゲーム）
2012年、「Axie Infinity」の流行を皮切りに数々のブロックチェーンゲームが世に送り出されました。世界中の大企業が開発に乗り出す中、日本でも「ドラゴンクエスト」「ファイナルファンタジー」などで知られるスクエニをはじめとした数々の企業が参入しています。
関連記事：スクエニの年頭所感、今年中に複数のブロックチェーンゲームを発表か
ゲームをプレイしてNFTや仮想通貨を獲得でき、法定通貨に換金することでお金を稼げるそれらのゲームは「Play-to-Earn（P2E：遊んで稼ぐ）」「GameFi」と呼ばれ、大きなトレンドとなり人口に膾炙しました。
「Play-to-Earn」から派生し、「STEPN」に代表される「Move-to-Earn（M2E：動いて稼ぐ）」や、「SleeFi」などの「Sleep-to-Earn（S2E：眠って稼ぐ）」といったブロックチェーンゲームも登場しています。
3-1-1 メタバース
2021年は米国のMeta（旧：Facebook）による参入表明をきっかけとして「メタバース」がバズワードと化した年でもありました。
「The Sandbox（ザ・サンドボックス）」や「Decentraland（ディセントラランド）」などNFTや仮想通貨を手に入れられるブロックチェーンゲームの要素を取り入れたメタバースも存在します。
関連記事：岸田首相、地方創生に向け仮想通貨税制見直しやメタバース活用に言及
3-2 NFT担保ローン
NFTを担保として預け入れ、現金や仮想通貨の融資を受けることができるサービスも登場しました。
NFTfiというサービスは貸し手と借り手のマッチングを行うプラットフォームとして機能し、NFTを担保としてラップドイーサリアム（wETH）かダイ（DAI）を借りることができます。
また、国内では大和証券グループとクレディセゾンの合弁会社であるFintertech株式会社が同様のサービスを提供。NOT A HOTEL株式会社が運営する「NOT A HOTEL」の利用特典があるNFT「NOT A HOTEL NFT」の購入者向けのサービスで、ビットコインかイーサリアムを担保として日本円を借りることができます。
3-3 広告
広告事業にもNFTが活用されるようになりました。
仮想通貨メディアを運営する株式会社CoinPostなど3社は2021年9月、各メディアの広告枠をNFTとして販売する実証実験を開始することを発表。「広告を出稿する権利」をNFTとしてオークション形式で販売しました。
また、Web3型のSNS「Avacus.app」を提供するAvacus株式会社は2023年2月、ブロックチェーン上のNFT保有者に対してリワード広告を配信可能な広告配信サービス「Avacus Connect」を提供開始したことを発表。
同サービスでは他のNFT発行者に広告料を支払いメッセージの配信が可能。メッセージにはトークンやNFTの添付ができ、メッセージを受け取ったユーザーがそれらを獲得することができます。
4.NFTの課題とリスク
これまでになかった革新的な技術と高額取引事例などにより大いに注目を集めるNFTですが、課題とリスクを抱えています。
4-1 ガス代（ネットワーク手数料）
ガス代とは、ブロックチェーンのプログラム実行などの際に発生する手数料のこと。NFTの多くはイーサリアムチェーン上で発行されますが、イーサリアムのネットワークはガス代の高騰が問題視されています。
特に仮想通貨の強気相場が続き、市場が過熱気味にあった2021年はガス代の高騰が顕著で、NFTマーケットプレイスなどで売買にかかわる操作を実行する度に数千～数万円の手数料が発生することもありました。タイミングによっては売買しようとしていたNFTの価格よりもガス代の方が高くなるケースもあるため、イーサリアムは価格の低いNFTの売買には不向きという側面もあります。
一方で、ガス代の高騰などイーサリアムの諸課題の解決を図るプロジェクトも台頭しています。イーサリアムのレイヤー2ソリューションのポリゴン（MATIC）や最大手取引所バイナンスが提供するBNBチェーン（BNB）などを活用すれば極めて低い手数料でNFTの取引が可能です。
4-2 法規制
NFTに関しては日本では法整備が追いついていないのが現状です。NFTの法律上の取扱いやそれによるリスクなどを解説します。
4-2-1 所有権
民法上、所有権が認められるのは有体物と定められており「デジタル所有権」という概念は存在しません。そのため、現実世界のアートなどは所有権の対象となりますが、無体物であるNFTは所有権の対象となりません。
そのため、NFTを購入したとしても、当該NFTを「所有」したことにはならないのが現状です。また、NFTを盗難されたとしても所有権が認められていないため返却を要求できるかどうかも定かでありません。
4-2-2 著作権
NFTはブロックチェーン上に記録された「データ」であるため、NFT自体には著作権は認められません。
ただし、NFTに紐づけられたコンテンツの多くは著作権が発生すると考えられています。
4-2-3 賭博罪の該当性
NFTを中身がランダムで決まる「ガチャ形式」やパックで販売し、NFTごとにレアリティの差がある場合、賭博罪に該当する可能性が議論されています。
4-2-4 税務上の取扱い
NFTの税務上の取扱いについて、十分に法整備がなされているとは言い難いのが現状です。
国税庁はガイダンスを公表していますが、あくまで一般的な取扱いについて記載したものであるため、具体的な事例については「回答と異なる取扱いとなる場合がある」と注意を促しています。個別具体的なケースについては、国税庁や税務署に問い合わせて確認する必要があります。
関連記事：国税庁、NFTの税務上の取扱いについてガイドラインを公開
NFTや仮想通貨にかかわる税金計算には、完全無料の仮想通貨税金計算サービス【CRYPTACT（クリプタクト）】
関連記事：「クリプタクト」で仮想通貨の確定申告を簡単に｜自動損益計算ツールを徹底解説
5.NFT銘柄（AXS・SAND・ENJ・CHZ）
NFTの概要やユースケース、諸課題などを解説してきましたが、実際にどのような銘柄が存在するのでしょうか。ここでは、国内取引所で取り扱われているNFT銘柄の一部を紹介します。
5-1 アクシー・インフィニティ（AXS）
P2Eゲームの先駆け的存在である「Axie Infinity」のゲーム内通貨「AXS」。
AXSはゲーム内コンテストの入賞時や、トーナメントで勝利することなどにより獲得できます。ステーキングにより一定期間プラットフォームにAXSを預けることで報酬を得ることも可能です。
Axieは、bitbankが国内初上場させた後、コインチェック・bitFlyerなどの取引所に上場しています。
5-2 ザ・サンドボックス（SAND）
SANDは、イーサリアム基盤のメタバース系ブロックチェーンゲーム「The Sandbox」内で流通する仮想通貨です。同タイトルはWeb3大手アニモカ・ブランズが開発する立方体を組み合わせて作るボクセルアート系ゲーム。
ゲーム内の仮想土地「LAND」やアイテムをNFTとしてマーケットプレイスで売却したり、ゲーム内で作ったゲームなどを他のプレイヤーに有料で提供したりすることによりSANDを獲得できます。
国内ではコインチェックとbitbankなどの取引所で取扱われています。コインチェックであればNFTマーケットプレイス「コインチェックNFT」にてSANDを決済として利用できる他、The SandboxのLANDを売買できます。bitbankであれば取引所サービス（板取引）で売買できるため手数料を抑えられます。自身の用途に合った方を選びましょう。
5-3 エンジンコイン（ENJ）
エンジンコイン（ENJ）は、シンガポールを拠点とするブロックチェーン開発企業Enjinが開発するイーサリアム基盤の仮想通貨。ゲーム開発者に対して、ブロックチェーンの知識がなくともゲームアイテムなどをNFT化して、自身のゲームに組み込める仕組みを提供しています。
同社はマインクラフトなど多数のオンラインゲームと提携しており、それらのゲーム内アイテムをNFT化したり、ENJに変換することもできます。
ENJは多数の取引所に上場していますが、板取引が可能なbitbankやGMOコインで取引するのがおすすめです。
5-4 チリーズ（CHZ）
チリーズ(CHZ)は、海外サッカーなどスポーツクラブとファン（サポーター）を結びつけるプロジェクト、およびそのプロジェクトで使用される仮想通貨のこと。同プロジェクトはFCバルセロナやユベントスといった海外の著名チームと提携しています。
チリーズのブロックチェーン上にあるファン投票や報酬付与のプラットフォームアプリ「Socios.com」などのサービス上で、CHZと各クラブのファントークンとを取引できます。
2023年2月に新たなL1ブロックチェーン「Chiliz Chain 2.0」がローンチされました。イーサリアム仮想マシン（EVM）と互換性があり、NFT・ファントークの発行、ステーキングなどが可能になるといいます。
CHZはbitbankはDMMビットコインなどの取引所に上場しています。現物取引であれば板取引のあるbitbank、レバレッジ取引を検討する人はDMMビットコインで取引するのがよいでしょう。
6.NFTの買い方
NFTを買うには、NFTの買い手と売り手をマッチングさせるプラットフォームであるNFTマーケットプレイスを活用するのが一般的です。
NFTマーケットプレイスは、最大手の「OpenSea」や独自トークンRARIが特徴の「Rarible」など無数のサービスが存在します。大半のマーケットプレイスでのNFTの買い方の手順は以下の通りです。
- 仮想通貨取引所で口座開設
- 仮想通貨取引所で仮想通貨を購入
- 仮想通貨ウォレット「MetaMask」をインストール
- MetaMaskの初期設定
- 仮想通貨取引所からMetaMaskに仮想通貨を送金
- NFTマーケットプレイスの公式サイトに遷移し、ウォレットを接続
- NFTを購入
MetaMask（メタマスク）などの仮想通貨ウォレットをインストールしてセットアップを行い、仮想通貨を送金する手順を踏む必要があるため、初心者にはやや難しく感じるかもしれません。イーサリアムチェーンを利用する場合はガス代の高さも考慮する必要があります。
6-1 初心者はコインチェックNFTがおすすめ
そのため、ここでは初心者向けに、国内大手取引所コインチェックが提供するNFTマーケットプレイス「コインチェックNFT（β版）」での買い方を紹介します。同サービスは自身でウォレットを用意する必要も送金の操作も必要ないため簡単にNFTの売買ができます。以下が購入までの手順です。
- コインチェックで口座開設
- コインチェックで仮想通貨を購入
- コインチェック（web版）にログインし「Coincheck NFT（β版）」をクリック
- NFTを購入
すでにコインチェックで口座開設済みで仮想通貨を保有している場合は、すぐにでもNFTを購入できます。同サービスはガス代が無料で取引も高速で実行されるためストレスなく利用できます。
7.NFTまとめ
NFTの概要や歴史を振り返り、注目のユースケースや課題とリスク、おすすめNFTマーケットプレイスでの購入方法などを解説しました。要点は以下の通りです。
- NFT（非代替性トークン）は、ブロックチェーンで唯一性を持つものをデジタル上で表現したもの
- 仮想通貨との違いは「代替不可能」で「分割不可能」な点、ユースケースなど
- 2つのNFT関連プロダクトにより存在が広く知られ、Beeple氏やイーロンマスク氏などの作品の高額取引事例がバブルの引き金に
- 特に「Play-to-Earn」モデルのブロックチェーンゲームやメタバースでの活用事例に大企業が熱視線
- ガス代の高騰や法律が十分に整備されていないといった課題がある
- 国内取引所でもAXS・SAND・ENJ・CHZなどのNFT関連銘柄が上場している
- NFTの購入はマーケットプレイスの活用が一般的、コインチェックNFTなら非常に簡単に購入できる
参考：株式会社bitFlyer Blockchain「web3リサーチ 2023」
参考：CoinPost
仮想通貨ブロガー/投資家
早稲田大学卒｜元業界関係者で現coindog編集長🐶｜2020年から仮想通貨投資を開始｜大手メディア3社で編集者・キュレーターとして従事→独立｜趣味は投資・筋トレ・音楽鑑賞・ラップバトル観戦・コーヒー屋さん巡り