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リップルと仮想通貨XRPを解説
ゲーリー・ゲンスラー米SEC委員長（証券取引委員会）の辞任観測の高まりにより、2020年12月にSECがリップル社を提訴して始まった「リップル裁判」に終止符が打たれる可能性が高まっています。
ビットコイン（BTC）をはじめとした多くの銘柄が2023年後半から強気相場で上昇する中でも、同社が係争状態にあることが影響し波に乗れなかった暗号資産（仮想通貨）「エックス・アール・ピー（XRP）」の値動きに今、投資家の視線が集まっています。
そこで本記事では、リップル社と関係が深いXRPについて、特徴・歴史・将来性を解説。銘柄について理解を深めていただいたうえで、投資を考える方向けに買い方やおすすめの取引所を紹介します。
- XRP（リップル）とは
- 1-1 XRP（リップル）の価格動向
- 1-2 リップルとSBIグループの関係
- 1-3 XRP（リップル）とフレア（FLR）の関係
- XRP（リップル）の特徴
- 2-1 迅速で安価な国際送金
- 2-2 世界中の金融機関と提携
- 2-3 ブリッジ通貨として機能
- 2-4 中央集権的な側面も
- リップル裁判などXRPの歴史
- XRP（リップル）の将来性
- 4-1 リップルが株式上場を目指している
- 4-2 企業や金融機関との提携事例の増加
- 4-3 スマートコントラクトとサイドチェーンを導入予定
- 4-4 ステーブルコイン「RLUSD」を開発中
- 4-5 米SECとの係争とゲンスラ―委員長の辞任観測
- XRP（リップル）の買い方・増やし方
- XRP（リップル）まとめ
目次
1.XRP（リップル）とは
XRPは、米国のリップル社が手掛ける分散型台帳技術「XRPレジャー（XRPL）」上で発行される仮想通貨です。XRPレジャーは分散型台帳技術であるものの、正確にはブロックチェーンとは異なります。
XRPは国際送金システム「Swift」が抱える送金スピードの遅さや割高な手数料といった課題の解決を目指しています。実際、Swiftと比較するとXRPの送金スピードは非常に早くコストも大幅に抑えられています。
XRPの処理速度の高速化と手数料削減は、XRPレジャー独自のコンセンサスアルゴリズム「XRP Ledger Consensus Protocol」により実現しました。
先述の通り、米SECは2020年12月にXRPは証券であるとしてリップル社を提訴していましたが、2023年7月にXRPは証券ではないとする判決が下されました。
1-1 XRP（リップル）の価格動向
XRPは2016年までは目立った値動きはありませんでしたが、2017年5月にリップル社が自社保有分のXRPをロックアップしたことをきっかけとして価格が高騰。さらに、2017年末からの強気相場の最中に400円を突破し過去最高値を付けました。そこから2018年初頭のバブル崩壊とともに価格が低迷します。
2020年後半に再度到来した強気相場により、XRPも急騰しますが同年12月に米SECがリップル社を未登録の証券を販売したとして提訴。価格は急落し一時70％ほど下がりました。
程なくして上昇基調に転じ、一時は約200円をつけるも、BTCやETHなどと比較すれば控えめな上昇だったと言えます。訴訟の行方によっては急落に転じるとの警戒感が上昇に歯止めをかけていたと言えるでしょう。SECによる提訴以降、他の銘柄が軒並み上昇する局面においてもXRPは上値が重い状態が継続しました。
しかし、2023年7月に米地裁が「XRPは証券ではない」と判断したことを受け一時は前日比で+80％以上高騰。加えて、2024年11月にゲンスラーSEC委員長が辞任を示唆したことを受け急激な上昇を演じました。
1-2 リップルとSBIグループの関係
リップル社は、東証プライム上場企業SBIグループ協業し以下のような取り組みを行っています。
- 「リップルネット」のアジアでの普及を目指し「SBI Ripple Asia株式会社」を設立：
- SBIホールディングスのリップル社への出資
- SBI VCトレードがXRPレジャーのバリデータとしてノード運営
「リップルネット」は、リップル社が提供する国際ネットワークで、金融機関同士が効率的かつ迅速に国際送金を行うためのプラットフォームです。一部でXRPレジャーを活用しXRPがブリッジ通貨の役割を担い、異なる通貨間での価値の移転を実現します。
XRPレジャーのノード（コンピュータ）運営に関して、XRPレジャーの信頼される参加者のリストに選出されれば、投票などを通してエコシステムの発展により直接的に寄与できるといいます。
SBI VCトレードは、「日本国内のXRPホルダーコミュニティの声を反映するバリデータ」を目指すとしています。
1-3 XRP（リップル）とフレア（FLR）の関係
フレア（FLR）は、リップル社の投資部門である「RippleX」が支援するブロックチェーンプロジェクト「フレア・ネットワーク」のネイティブトークン。
フレア・ネットワークは、XRPをスマートコントラクト上で利用可能にすることなどを目指すプロジェクトです。「F-Assets」というシステムにより、BTC、XRPのような非スマートコントラクトトークンを、フレア・ネットワークのスマートコントラクト内で使用することが可能です。
2023年1月には2020年12月12日の時点でXRPを保有していた人を対象としてFLRを無償で配布するエアドロップが行われました。FLRは、XRPのエコシステム内に組み込まれているトークンと見ることができます。
FLRの取引は、ステーキングで増やせるSBI VCトレードや、取引所サービス（板取引）で売買できるbitbankがおすすめです。
2.XRP（リップル）の特徴
ここでは、XRPおよびXRPレジャーの特徴を紹介します。
2-1 迅速で安価な国際送金
国際送金システムのSwiftでは、コルレス銀行（中継銀行）を経由しての送金となるため、送金先への着金は数日～数週間かかります。手数料も高額で、送金額の0.5％～2％程度、平均的な送金では数千円～数万円の手数料が発生します。
一方、XRPレジャーでXRPの送金にかかる時間は3～5秒、送金手数料は0.00001XRP（0.001円）程度と非常に高速で安価です。また、XRPレジャーは他の代表的なブロックチェーンと比較しても迅速で低コストな送金が可能です。
以下の表にXRPレジャー、ビットコイン、イーサリアムのスペックをまとめています。なお、送金時間や送金手数料はネットワークの混雑度によって変動するため、常に記載したレンジになるとは限りません。
| XRP | ビットコイン | イーサリアム | |
|---|---|---|---|
| 送金時間 |
3～5秒程度 |
10分〜40分程度 |
約13秒～5分 |
| 送金手数料 |
0.00001XRP（0.001円） |
0.0001BTC（約1400円）～0.001BTC（約14000円） |
数ドル（数百円） |
2-2 世界中の金融機関と提携
リップル社が提供するXRPを活用した国際送金ネットワーク「リップルネット」には、世界40ヵ国以上にわたる300を超える金融機関が参加しています。
日本でもリップルと提携するSBIホールディングスや同グループが手掛けるネット銀行「住信SBIネット銀行」のほか、3メガバンクなど多数の銀行がリップルネットを利用しています。
これほどの数の金融機関と提携する仮想通貨・ブロックチェーンソリューションは例がなく、グローバルに広くエコシステムが展開されています。
2-3 ブリッジ通貨として機能
リップルネット内の「On-Demand Liquidity（ODL：オンデマンド流動性）」というサービスにより、XRPをブリッジ通貨として利用し国際送金を行うことができます。
ブリッジ通貨とは、異なる通貨間の橋渡しを担う通貨のこと。例えば、日本円を米国に送金しようとした場合、通常ブリッジ機能を持つコルレス銀行（中継銀行）を経由して米ドルに換金されますが、送金時間とコストの課題があります。
一方、ODLを利用すれば「①送金時に日本円をXRPに換金」→「着金時にXRPをドルに換金」というプロセスを踏み、XRPにブリッジの役割を担わせることで時間とコストを大幅に削減可能です。
2-4 中央集権的な側面も
XRPは、以下の観点から中央集権的な仮想通貨であるとの指摘も見られます。
- XRPの1000億枚総発行量のうち、リップル社が約40％を保有
- 実装の提案の多くをリップル社が実施
リップル社はXRPの総発行枚数の大部分を保有しています。
ただし、保有分のほぼ全てを中立な第三者の元でロックアップ（送金・売却の制限）しており、段階的なロックアップ解除を経て市場に供給されます。そのため同社は保有するXRPを自由に動かせない状態にあり、一定の公平性が担保されています。
また、XRPレジャーの新機能の実装や機能改善に関する提案の多くは同社によってなされています。ただしこれも、同社が完全に指揮を執るわけではなくネットワーク参加者間で投票を実施したうえで、大多数の指示を得た場合に有効となります。そのため、リップル社の一存で機能の変更を推進することはできません。
2-4-1 XRP（リップル）に関するよくある誤解
なお、XRPおよびXRPレジャーをめぐっては以下のような誤解がよく見られます。
- XRPはリップル社が開発・発行した？
- XRPレジャーのバリデーターはリップル社が選定している？
XRPは正確にはリップル社が開発・発行した仮想通貨ではありません。詳しくは「3.リップル裁判などXRPの歴史」で解説しますが、ビットコイン取引所「マウントゴックス」の創業者ジェド・マケーレブ氏を含めた4人の技術者からなるチームにより、リップルの前身となる企業が設立される以前に開発・発行された仮想通貨です。
また、XRPレジャーのバリデーター（取引の妥当性を検証するコンピュータ）はリップル社が選定しているため中央集権的であるとの指摘もありますが、これも誤りです。
まず、XRPレジャーにおいては要件さえ満たせば誰でもバリデータになることができます。その上で、XRPレジャーでは「Unique Node List（UNL）」と呼ばれる「信頼できる」バリデーターのリストが存在し、それに名を連ねるノード（コンピュータ）はネットワーク全体に影響を与える投票権を持ちます。
以前は同社が推奨するノードが多くUNLにリストされていましたが、現在ではネットワーク参加者が独自のUNLを構築できるようになっているため権限の分散化が進んでいます。
3.リップル裁判などXRPの歴史
XRPは今日に至るまで複雑な歴史を歩んできており、それゆえに誤解も多く生まれています。
ここでは、XRPの成り立ちやリップル裁判の進捗に焦点を当てて解説。投資をする上で押さえておきたい知識と言えます。
- 2004年4月：「リップル・プロトコル」のホワイトペーパー公表
- 2012年6月：3人の技術者がXRPレジャー開発、XRP発行
- 2012年9月：リップルプロジェクトを買収し、リップル社の前身ニューコイン社が誕生
- 2020年12月：米国の証券取引委員会（SEC）がリップル社を提訴
- 2023年7月:「XRPは有価証券ではない」との判決が下される
- 2024年8月:リップル社に183億円の罰金
- 2024年10月：リップル裁判で米SECが上訴
- 2024年11月：米大統領選でトランプ氏勝利、ゲンスラーSEC委員長が辞任を示唆
3-1 2004年4月：「リップル・プロトコル」のホワイトペーパー公表
2004年にカナダのエンジニアであるライアン・フッガー氏は、「Money as IOUs in Social Trust Networks & A Proposal for a Decentralized Currency Network Protocol」という論文を発表。後のXRPレジャーやリップルプロジェクトの基礎となる概念を提唱しました。
同氏はこのシステムを導入した「リップルプロジェクト」を一人で運営していましたが、世に浸透しませんでした。
3-2 2012年6月：3人の技術者がXRPレジャー開発、XRP発行
2011年頃、ビットコイン取引所「マウントゴックス」の創業者ジェド・マケーレブ氏はビットコインの仕組みを応用し、処理性能や効率性に勝るコンセンサスアルゴリズムを考案。
同氏はこのアルゴリズムによって実現するカウンターパーティリスクの無い仮想通貨を活用した、より効率的な取引の実現を目指していましたが、同様のコンセプトがすでにライアン・フッガー氏によって運用されていることを知りました。
その後、ビットコインの初期の貢献者の一人であるデイビッド・シュワルツ、技術者のアーサー・ブリット氏がジェド・マケーレブ氏のプロジェクトに合流し、ビットコインが抱える問題を克服する新たな分散型台帳の開発に着手。2012年6月にXRPレジャーを開発しその台帳上に仮想通貨XRPを発行しました。
3-3 2012年9月：リップルプロジェクトを買収し、リップル社の前身ニューコイン社が誕生
2012年8月、ジェド・マケーレブ氏らのチームに、米フィンテック業界のイノベーターとして知られるクリス・ラーセン氏が合流します。
その翌月、チームはライアン・フッガー氏との協議の末、リップル・プロジェクトを買収しXRPレジャーを基盤としたサービス開発のために現在のリップル社の前身となるニューコイン社を設立（その後、「オープンコイン」→「リップルラボ」→「リップル」に社名変更）。XRPレジャーに発行されたXRPの8割が新会社に譲渡されました。
このようにして2004年にライアン・フッガー氏によって開始されたリップル・プロジェクトは、4人のチームが手掛ける分散型台帳プロジェクトと合流することで新たなスタートを切りました。
3-4 2020年12月：米国の証券取引委員会（SEC）がリップル社を提訴
2020年12月、米国の連邦政府機関で株式や債券など証券取引の監督・監視を行う証券取引委員会（SEC）が、リップル社がXRPを未登録の証券として販売したと主張し、同社を提訴しました。
報道を受け、XRPの価格は提訴直前の価格から最大70％ほど下落しました。
3-5 2023年7月:「XRPは有価証券ではない」との判決が下される
米地裁は2023年7月、XRPをめぐる裁判でXRPの機関投資家への販売は未登録有価証券の取引だったという点はSECの主張を認めた一方、リップル社が申し立てたように「XRP自体は有価証券ではない」と判断しました。
報道を受け、XRPの価格は一時約70％上昇しました。
3-6 2024年8月:リップル社に183億円の罰金
リップル社によるXRPの機関投資家への販売が証券法違反に当たるとして、裁判所は同社に1億2500万ドル（183億円）の罰金を科しました。
この金額は、SECが要求していた20億ドル（約3500億円）を大幅に下回っています。判決内容が好感され、XRPの価格は大幅に上昇しました。
3-7 2024年10月：リップル裁判で米SECが上訴
米SECは2024年10月、リップル社との訴訟問題における地方裁判所の決定は、数十年に及ぶ最高裁判所の判例および証券法と矛盾するとし、上訴しました。
3-8 2024年11月：米大統領選でトランプ氏勝利、ゲンスラーSEC委員長が辞任を示唆
2024年11月、米大統領選でトランプ氏が勝利。同氏はかねてより仮想通貨業界の規制緩和やゲンスラ―SEC委員長の解任を掲げていました。
トランプ氏の大統領就任の決定を受けてか、ゲンスラ―氏は同職を辞任することを示唆。これを受け、XRPは急騰しています。
4.XRP（リップル）の将来性
ここでは、XRPの利用拡大や価値上昇を占う上での重要事項を解説します。
4-1 リップルが株式上場を目指している
リップルのブラッド・ガーリングハウスCEOはかねてより、米SECとの裁判が集結した暁には、IPO（新規株式公開）を検討する方針を示しています。
一方、同社シニア・バイス・プレジデントのマルクス・インファンガー氏は、2024年9月に仮想通貨メディア「CoinPost」の取材に対して「我々は幸運なことに、資金を得るためにIPOを行う必要は今はない。当社のバランスシートは非常に強い」「適切なタイミングが来れば、我々はIPOに対してはオープンだ」などと語っています。
仮に同社が株式上場を果たせば、XRPの価格にポジティブな影響をもたらす可能性が高いと思われます。
4-2 企業や金融機関との提携事例の増加
先述の通り、リップル社が提供する国際送金ネットワーク「リップルネット」には世界各国の300以上の金融機関が参加しています。
今後さらにビジネスの裾野が広がれば、XRPの流動性の拡大および価格が上昇圧力を受ける可能性が高まります。
4-3 スマートコントラクトとサイドチェーンを導入予定
同社は2024年9月、XRPレジャーに導入するためのサイドチェーン「XRPL EVM Sidechain」やスマートコントラクトを2025年に導入することを目指していると明かしています。
サイドチェーンとは、メインのブロックチェーンとは異なるブロックチェーンを使ってトランザクションを処理することで、メインチェーンの処理負荷を減らす仕組みのこと。XRPレジャーににイーサリアムと互換性のあるサイドチェーンを導入予定としています。
これらの実装により、XRPレジャーの処理性能向上やエコシステムの拡大が期待され、XRPの価格にポジティブに働く可能性があります。
2/ Ripple and the broader XRP community are committed to bringing new programmability, including smart contracts, to the XRPL dev ecosystem in 2025 – through the XRPL EVM sidechain (already in the works) as well as exploring native capabilities on XRPL Mainnet.…
— Ripple (@Ripple) September 3, 2024
4-4 ステーブルコイン「RLUSD」を開発中
リップル社は米ドルと価値が連動するステーブルコイン「RLUSD」を開発しています。RLUSDはXRPレジャーおよびイーサリアムチェーン上で発行予定とされており、現在両チェーン上で試験運用されているところです。
RLUSDを通じてブロックチェーン技術を活用した金融サービスの拡大を図り、XRPと共用することでより高速で信頼性の高い国際送金の実現を目指しています。
すでに多数の海外取引所での上場予定が発表されていますが、上場には当局の審査に通過する必要があります。RLUSDが上場すればXRPのエコシステムの拡大、それに伴う価格上昇の可能性が高まります。
4-5 米SECとの係争とゲンスラ―委員長の辞任観測
米SECのゲンスラ―委員長は、仮想通貨業界に対して厳しい姿勢を示していることで有名です。
同氏の就任以降、SECはリップルを含む仮想通貨企業や関連プロジェクトに対する訴訟を連発しています。また、仮想通貨業界に対する規制方針が不明瞭であるとして、しばしば仮想通貨業界から批判の的となっていました。
しかし、2024年11月に米国大統領選でトランプ氏が勝利したことにより転機が訪れました。仮想通貨に友好的な姿勢を示す同氏は、以前より大統領に就任した暁にはゲンスラ―委員長を解任する方針を示していました。
同月、トランプ氏の大統領就任決定を受けてか、ゲンスラー氏はSEC委員長の職を辞する意向を示唆しています。仮にゲンスラー氏が退任すれば、リップル社との係争の早期終結の可能性が高まることから、投資家に材料視されXRPの価格は急騰しました。
また、訴訟が終わればIPO実施の可能性が高まることもポジティブな材料と言えるでしょう。
5.XRP（リップル）の買い方・増やし方
ここでは、XRPを国内仮想通貨取引所で購入し、その後に運用して増やす方法を解説します。手順は以下の通りです。
- 仮想通貨取引所で口座開設
- 日本円を入金
- 仮想通貨取引所でXRPを購入
- XRPを「BitLending（ビットレンディング）」に預けてを増やす
5-1 仮想通貨取引所で口座開設
XRPは日本人にも人気の高い銘柄で、国内のほとんどの取引所で取扱われています。
中でも、取引所サービス（板取引）で手数料を抑えて売買できるかつ、購入後の外部への送金が無料の以下の取引所がおすすめです。
- SBI VCトレード
- ビットポイント
口座開設の手順はどの取引所でも概ね同様で、以下の通りです。審査にかかる時間は、1～3営業日程度ですが、最大で1週間程度かかる場合があります。
- 取引所の公式サイトで「口座開設」をタップ
- メールアドレスを入力
- 届いた確認メールを開き、本登録のURLをタップ
- 氏名、住所、取引目的などの必要項目を入力
- 本人確認書類をアップロード
5-2 日本円を入金
口座開設の審査が完了したら、メールアドレスとパスワードを入力してログイン。「入金」ボタンから指定された口座に日本円を入金します。
5-3 仮想通貨取引所でXRPを購入
日本円の入金が完了したら、XRPを購入します。
仮想通貨の売買では、販売所サービスと取引所サービス（板取引）がありますが、coindogでは手数料を大幅に抑えられる取引所サービスの利用を推奨しています。両者の違いについての詳細は以下の記事で解説しています。
ちなみにSBI VCトレード・ビットポイント・コインチェックなどの仮想通貨取引所ではアプリで板取引はできないため、ブラウザでログインして活用しましょう。
5-4 XRPを「BitLending（ビットレンディング）」に預けてを増やす
取引所でXRPを購入した後は、口座に寝かせておくだけでなく、レンディングサービスを活用して増やすことをおすすめします。
取引所でもレンディングサービスは提供されていますが、利回りが非常に低いです。外部のレンディング事業者のサービスを活用すればより効率的に増やすことができます。
なかでも、国内レンディングサービス「BitLending（ビットレンディング）」は、XRPを年利6％で運用できます。これは、他の類似サービスと比較しても非常に高い利率です。
この超低金利時代と言われる日本では、銀行に日本円を預けていてもほぼ増えることはありませんが、ビットレンディングを活用すれば仮想通貨による新時代の資産運用を体験できるでしょう。同サービスの詳細や使い方は以下の記事をご覧ください。
■BitLending（ビットレンディング）の無料登録はこちら
6.XRP（リップル）まとめ
ここまで、XRPおよびXRPレジャーの特徴、リップル裁判を含む歴史、将来性、買い方・運用方法などを解説してきました。
重要な点は以下の通りです。
- XRPは分散型台帳技術「XRPレジャー（XRPL）」上で発行される仮想通貨
- XRPは国際送金システム「Swift」の課題解決を目指しており、高速な送金とコストの大幅低減を実現
- 国際送金ネットワーク「リップルネット」でも活用され、世界中の金融機関が利用
- リップルが総発行枚数の大部分を保有しているため中央集権的との指摘も
- リップル裁判ではXRPは証券ではないとの判決
- 米大統領選のトランプ氏勝利、およびゲンスラーSEC委員長の辞任示唆によりXRPが急騰中
- リップル社のIPOの可能性やステーブルコイン「RLUSD」のローンチなどで価格上昇の余地
参考：リップル公式サイト
仮想通貨ブロガー/投資家
早稲田大学卒｜元業界関係者で現coindog編集長🐶｜2020年から仮想通貨投資を開始｜大手メディア3社で編集者・キュレーターとして従事→独立｜趣味は投資・筋トレ・音楽鑑賞・ラップバトル観戦・コーヒー屋さん巡り